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宮下, 明珠
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宮下, 明珠
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宮下, 明珠
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加藤, 千枝
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津田, 朗子 ; 木村, 留美子 ; 水野, 真希 ; 喜多, 亜希子
概要:
本研究は、小中学生のインターネット使用状況とそれに対する親の把握状況、親子間の使 用に対する認識の違いを調査した。対象は1 自治体の全小中学校に通う小学4 ～ 6 年生849 名、 中学1 ～ 3 年生896 名とその保護者であり、自記式質
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問紙調査を実施した。 その結果、インターネット使用率は小学生70.8％、中学生84.4％で、使用時間は学年が上 がるほど長くなっていた。使用機器は家族のパソコンが最も多かったが、中学生ではiPod touch、自分のパソコン、自分のスマートフォンを使う者、複数の機器を用いている者が多く、 使用目的も多様であった。また、その傾向は女子の方が強くSNS の利用も多かった。SNS 利用者の約半数は、SNS を通じて他者と個人的に関わった経験があり、不快な体験をした者 もいた。しかし、小学生と中学1 年生では、子どものオンラインゲーム使用の有無において 親と子どもの回答割合に差がみられ、親は子どものインターネットの使用目的を正確に把握 できていなかった。また、使用ルールに関しても親子間で認識の相違がみられ、その傾向は 子どもの学年が上がるほど顕著であった。 また、インターネットのフィルタリング機能の利用率は、携帯電話に比べ低かった。
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津田, 朗子 ; 木村, 留美子 ; 水野, 真希
概要:
本研究は、小中学生のインターネット使用状況から、その依存傾向と生活習慣を調査した。 対象は1 自治体の全小中学校に通う小学4 ～ 6 年生849 名、中学1 ～ 3 年生896 名で、自記 式質問紙調査を実施した。 その結果、インターネッ
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トに「依存傾向」の子どもは小学生7.5％、中学生22.0％、全体 で15.9％にみられ、その割合は中学2 年生、中学3 年生に高く、また女子に高かった。依存 傾向の者は、インターネットを使用する時間が長く、複数の機器を使用している者、持ち運 び可能な機器を使用している者、自分専用の機器を所持している者、使用目的が多岐にわた る者、使用の際のルールがない者に多かった。 依存傾向者は、依存のない者やインターネットを使用しない者に比べ、就寝時刻が遅かっ た。また、小学生では学習時間が短く、中学生では運動時間が短く、インターネットへの依 存傾向が生活習慣に影響を及ぼしていることが示唆された。
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川上, 光彦 ; Kawakami, Mitsuhiko
概要:
金沢大学理工研究域環境デザイン学系<br />本年度は、いままでのデザインツール、マルチメディアによる計画デザイン案の情報公開ツールをベースにして、地区レベルのまちづくり計画支援システムを開発し、インターネットにおける参加型デザイン・システ
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ムの改良を行った。本システムは、JAVA,JAVASCRIP,WEBGISとVRMLなどの技術統合によって構築し,インターネット上における三次元空間のなかで公共空間やまちなみを計画・デザインする課題に対して、住民などの参加者が代替案の評価や選択を通して、文字、音声、仮想空間、および掲示板などのツールを用いてながら、計画・デザイン案についての討議と合意を行うことができるものである。平成16年12月〜平成17年2月末まで、本年度に開発したシステムを用いて、石川県七尾市都市ルネサンス事業のシンボールロードの街路整備事業を対象に実験を行った。本年度の実験では、システムの実用に向けて、行政、専門家、コンサルタント、一般市民から構成される七尾市まちづくり協議会、景観形成検討委員会の検討の場に、本支援システムを持込み,実際に、参加者の意見の収集と整理、計画案の改善とそのフィードバックの段階に対応して住民参加型の実験を行った。なお、今年度の研究成果について、既に日本建築学会情報利用技術シンポジウム、都市計画学会などで、研究論文の発表を積極的に行った。関連成果は、システムの開発、住民参加に関する実験結果の分析などの内容を含んでいる。<br />研究課題/領域番号:14655214, 研究期間(年度):2003 – 2004<br />出典：「社会資本整備のためのインターネットにおける住民参加の計画デザイン・システムの構築」研究成果報告書 課題番号14655214（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所））（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-14655214/)を加工して作成
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木村, 和子 ; Kimura, Kazuko
概要:
金沢大学医薬保健研究域薬学系<br />金沢大学薬学部および自然科学研究科医療薬学専攻では、これまでのソニー(株)との共同研究の経験をふまえ、社会人の薬剤師を対象として、インターネットを用いた遠隔地教育システムを構想した。今回の研究では、医
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療薬学という講義用コンテンツの効率的な作製、供給体制を確立するための問題点を抽出し、その解決策を探ること。医療薬学教育に必要な、教育講義内容をどういう電子媒体で提供することが効果的か、どういう通信システムを構築すれば良いか検討した。まず,平成15年度までに行った講義コンテンツの作製を継続し、さらなる充実をはかった。具体的には、以下に示す講師の講義コンテンツを医療従事者向け会員制サイト「メディカル・チャンネル(http://www.medch.tv)」でインターネットを通じて放映した.・米田幸雄(金沢大学大学院 教授)「骨芽細胞におけるグルタミン酸シグナリング」・木津良一(金沢大学大学院 助教授)「ディーゼル排気粉塵中の内分泌攪乱化学物質」・杉本八郎(京都大学大学院 客員教授)「創薬物語ドネペジル 開発に賭けた夢」・石橋弘行(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 医薬品を有機化学の目で見よう」・辻 彰(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 体内動態の特徴と脳内移行性」・山田清文(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 薬効薬理」一方で,これまでメディカル・チャンネル用に作製した講義コンテンツを利用し,金沢大学自然科学研究科マルチメディア教育・研究システムとしてe-learning systemをハードおよびカリキュラムの面から整備した.そして,実際に大学院(博士前期課程)医療薬学専攻に入学した社会人薬剤師に対して,それらコンテンツを提供し運用した.その結果,通常の講義との整合性,著作権,受講管理,コンテンツのデータ変換等の問題点が浮き彫りになった.それらを改善し,日本初の医療薬学系大学院を,インターネットを活用して実施することが可能となった.<br />研究課題/領域番号:15659035, 研究期間(年度):2003 – 2004<br />出典：「インターネットを活用した医療薬学系大学院教育カリキュラムの開発」研究成果報告書 課題番号15659035（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所））（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-15659035/)を加工して作成
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山本, 竜太 ; Yamamoto, Tatsuhiro
概要:
金沢大学人間社会研究域法学系<br />行政広報の担当者に関する意識調査、広報誌分析、刺激実験の結果から、以下が指摘できる。議会や選挙の広報部門は区分、ルール、慣習に従い、課題も抱えながら積極的に対応している。平成の大合併という行政環境の変
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化が広報部門の意識に影響すること。広報誌のテキストには多様な情報提供をするが、広聴ルートの多様化には課題もあった。実験からネガティブな自治体情報に接触すると、財政や暮らしぶりに対する市民の政策認識も同方向へ変化することが明らかになった。<br />This study is based on surveys about administrative public relations (APR) divisions concerning their awareness as well as text analysis and results of stimulus experiments. The findings include active response of assembly/election PR departments to problems in accordance with classification, rules and customs, though they were not without problems. Also the study found effect of drastic change in administrative environment by the “Big Merger of Heisei” on the staff’s awareness. Although APR brochures provided a variety of information, diversifications of routes for public hearing showed some problems. The experiment revealed that citizen's policy perception is altered to negative condition toward finances and lifestyles when contacting negative municipal information.<br />研究課題/領域番号:25518005, 研究期間(年度):2013-04-01 - 2017-03-31
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論文 |
論文
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飯島, 泰裕 ; Iijima, Yasuhiro
概要:
金沢大学人間社会研究域経済学経営学系<br />本音度は、渋谷、大宮、スインドン、ラースフェンブルグなど、世界各地で本実施を想定した電子マネーの実証実験が展開された.これに合わせ、各国で電子マネーを想定した金融法制度が検討されている.しかし
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、金融論の理論経済学では、ハイエクの「貨幣発行自由化論」で、適切な情報公開と市場競争による自然淘汰が有効と言われている。電子マネーも、社会に定着する金融システムとなるためには、こうした自然な競争による淘汰が望ましい姿であり、国や中央銀行が政策的に統制することは望ましくない.この観点で、このような情報を公開すれば、適切な電子マネーの市場競争が起きるかを検討する研究を行った.昨年の調査やモデル構築研究により、電子マネーの流量を現金準備高や電子マネーの発行高を公表することによって制御できることが明らかになり、普通預金と同じ支払準備率として制御するのも一つの方策であることが分かった.本年度は、さらに、国際間取引による為替変動、金利相違などを組み込み、考察を深めた.一方、各地の実験で思うように利用者が増えないという事実があり、普及のための戦略検討が火急の課題となった.このため、一般利用者を対象にした意識調査をアンケートにより実施した.この結果、女性は割引きを、男性、特に35歳以下では利便性を顕著に望み、手数料より年会費を、また安全性を非常に重要視していることなどが分かった.なお、これら研究成果は本研究室の成果報告書としてはまとめたが、外部発表は3月以降順次、学会発表、論文発表を行う.<br />研究課題/領域番号:09780371, 研究期間(年度):1997 – 1998<br />出典：「電子マネーの適正な金融システム構築のための公開情報に関する研究」研究成果報告書 課題番号09780371（KAKEN：科学研究費助成事業データベース（国立情報学研究所））（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-09780371/)を加工して作成
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