1.

論文

論文
川上, 光彦 ; Kawakami, Mitsuhiko
出版情報: 平成16(2004)年度 科学研究費補助金 萌芽研究 研究概要 = 2004 Research Project Summary.  2002 – 2004  pp.2p.-,  2016-04-21. 
URL: http://hdl.handle.net/2297/00060427
概要: 金沢大学理工研究域環境デザイン学系<br />本年度は、いままでのデザインツール、マルチメディアによる計画デザイン案の情報公開ツールをベースにして、地区レベルのまちづくり計画支援システムを開発し、インターネットにおける参加型デザイン・システ ムの改良を行った。本システムは、JAVA,JAVASCRIP,WEBGISとVRMLなどの技術統合によって構築し,インターネット上における三次元空間のなかで公共空間やまちなみを計画・デザインする課題に対して、住民などの参加者が代替案の評価や選択を通して、文字、音声、仮想空間、および掲示板などのツールを用いてながら、計画・デザイン案についての討議と合意を行うことができるものである。平成16年12月〜平成17年2月末まで、本年度に開発したシステムを用いて、石川県七尾市都市ルネサンス事業のシンボールロードの街路整備事業を対象に実験を行った。本年度の実験では、システムの実用に向けて、行政、専門家、コンサルタント、一般市民から構成される七尾市まちづくり協議会、景観形成検討委員会の検討の場に、本支援システムを持込み,実際に、参加者の意見の収集と整理、計画案の改善とそのフィードバックの段階に対応して住民参加型の実験を行った。なお、今年度の研究成果について、既に日本建築学会情報利用技術シンポジウム、都市計画学会などで、研究論文の発表を積極的に行った。関連成果は、システムの開発、住民参加に関する実験結果の分析などの内容を含んでいる。<br />研究課題/領域番号:14655214, 研究期間(年度):2003 – 2004<br />出典:「社会資本整備のためのインターネットにおける住民参加の計画デザイン・システムの構築」研究成果報告書 課題番号14655214(KAKEN:科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所))(https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-14655214/)を加工して作成 続きを見る
2.

論文

論文
木村, 和子 ; Kimura, Kazuko
出版情報: 平成16(2004)年度 科学研究費補助金 萌芽研究 研究概要 = 2004 Research Project Summary.  2003 – 2004  pp.1p.-,  2016-04-21. 
URL: http://hdl.handle.net/2297/00060443
概要: 金沢大学医薬保健研究域薬学系<br />金沢大学薬学部および自然科学研究科医療薬学専攻では、これまでのソニー(株)との共同研究の経験をふまえ、社会人の薬剤師を対象として、インターネットを用いた遠隔地教育システムを構想した。今回の研究では、医 療薬学という講義用コンテンツの効率的な作製、供給体制を確立するための問題点を抽出し、その解決策を探ること。医療薬学教育に必要な、教育講義内容をどういう電子媒体で提供することが効果的か、どういう通信システムを構築すれば良いか検討した。まず,平成15年度までに行った講義コンテンツの作製を継続し、さらなる充実をはかった。具体的には、以下に示す講師の講義コンテンツを医療従事者向け会員制サイト「メディカル・チャンネル(http://www.medch.tv)」でインターネットを通じて放映した.・米田幸雄(金沢大学大学院 教授)「骨芽細胞におけるグルタミン酸シグナリング」・木津良一(金沢大学大学院 助教授)「ディーゼル排気粉塵中の内分泌攪乱化学物質」・杉本八郎(京都大学大学院 客員教授)「創薬物語ドネペジル 開発に賭けた夢」・石橋弘行(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 医薬品を有機化学の目で見よう」・辻 彰(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 体内動態の特徴と脳内移行性」・山田清文(金沢大学大学院 教授)「創薬物語ドネペジル 薬効薬理」一方で,これまでメディカル・チャンネル用に作製した講義コンテンツを利用し,金沢大学自然科学研究科マルチメディア教育・研究システムとしてe-learning systemをハードおよびカリキュラムの面から整備した.そして,実際に大学院(博士前期課程)医療薬学専攻に入学した社会人薬剤師に対して,それらコンテンツを提供し運用した.その結果,通常の講義との整合性,著作権,受講管理,コンテンツのデータ変換等の問題点が浮き彫りになった.それらを改善し,日本初の医療薬学系大学院を,インターネットを活用して実施することが可能となった.<br />研究課題/領域番号:15659035, 研究期間(年度):2003 – 2004<br />出典:「インターネットを活用した医療薬学系大学院教育カリキュラムの開発」研究成果報告書 課題番号15659035(KAKEN:科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所))(https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-15659035/)を加工して作成 続きを見る
3.

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飯島, 泰裕 ; Iijima, Yasuhiro
出版情報: 平成10(1998)年度 科学研究費補助金 奨励研究(A) 研究概要 = 1998 Research Project Summary.  1997 – 1998  pp.2p.-,  2016-04-21. 
URL: http://hdl.handle.net/2297/00060859
概要: 金沢大学人間社会研究域経済学経営学系<br />本音度は、渋谷、大宮、スインドン、ラースフェンブルグなど、世界各地で本実施を想定した電子マネーの実証実験が展開された.これに合わせ、各国で電子マネーを想定した金融法制度が検討されている.しかし 、金融論の理論経済学では、ハイエクの「貨幣発行自由化論」で、適切な情報公開と市場競争による自然淘汰が有効と言われている。電子マネーも、社会に定着する金融システムとなるためには、こうした自然な競争による淘汰が望ましい姿であり、国や中央銀行が政策的に統制することは望ましくない.この観点で、このような情報を公開すれば、適切な電子マネーの市場競争が起きるかを検討する研究を行った.昨年の調査やモデル構築研究により、電子マネーの流量を現金準備高や電子マネーの発行高を公表することによって制御できることが明らかになり、普通預金と同じ支払準備率として制御するのも一つの方策であることが分かった.本年度は、さらに、国際間取引による為替変動、金利相違などを組み込み、考察を深めた.一方、各地の実験で思うように利用者が増えないという事実があり、普及のための戦略検討が火急の課題となった.このため、一般利用者を対象にした意識調査をアンケートにより実施した.この結果、女性は割引きを、男性、特に35歳以下では利便性を顕著に望み、手数料より年会費を、また安全性を非常に重要視していることなどが分かった.なお、これら研究成果は本研究室の成果報告書としてはまとめたが、外部発表は3月以降順次、学会発表、論文発表を行う.<br />研究課題/領域番号:09780371, 研究期間(年度):1997 – 1998<br />出典:「電子マネーの適正な金融システム構築のための公開情報に関する研究」研究成果報告書 課題番号09780371(KAKEN:科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所))(https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-09780371/)を加工して作成 続きを見る
4.

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永井, 善之 ; Nagai, Yoshiyuki
出版情報: 平成19(2007)年度 科学研究費補助金 若手研究(B) 研究概要 = 2007 Research Project Summary.  2005 – 2007  pp.2p.-,  2016-04-21. 
URL: http://hdl.handle.net/2297/00060983
概要: 金沢大学人間社会研究域法学系<br />違法表現と異なり表現の自由保障を享受するが、その受け手への影響を根拠にその青少年への提供には法的規制も許されると解されてきた有害な表現・情報につき、これがインターネット(以下「ネット」)を介する場合に は、そのグローバル性ゆえの発信者規制の実際的困難性に加え、受信者選別の困難さによる表現の自由への萎縮的効果ゆえのその規制の理論的困難性をも伴うため、ネット上での青少年による有害表現への接触の機会が著しく増大している。そこで本研究では、(1)この問題への対応に先駆的なアメリカを比較法対象として、同国でのその法的規制の在り方を史的にも考察し、(2)わが国同様同国でも従来からその規制根拠とされてきた、有害表現と青少年の問題行動との間の因果性につき、表現の自由とその健全育成とを対抗的利益と捉えない視点からの検討を試み、これら存在立証の困難な因果性ではなく健全育成に対する保護者の権利という新たな規制根拠論の可能性を検討し、(3)この規制根拠論を前提に、規制手段論として、この利益の達成に適した規制の具体的在り方を考究してきた。その当面の結論としては、保護者による情報制御を可能にする技術の導入等の法的な支援・促進といった対応に妥当性が認められると考え、最終年度たる本年度も上記(3)に重点をおくべく研究中、本課題に係る現時点でのわが国における実務的事案処理として、他人の発した有害情報を放置する行為や、違法活用の可能性もあるがそれ自体は価値中立的な情報やデータ(例えばいわゆるWinny等のソフトウェアもこれに当たる)の発信者への規制も散見されたことから、本課題とも重要な関連をもち、かつその刑法学的検討も喫急と思われたこれらの論点につき「アメリカ形法における『中立的行為による幇助』」(金沢法学50巻1号(2007年)1-38頁)との論稿を著した。ゆえに本年度は本課題自体の業績を得なかったが、近い将来にそれを纏めたいと考える。<br />研究課題/領域番号:17730052, 研究期間(年度):2005 – 2007<br />出典:「インターネット上の青少年に有害な情報の法的規制に関する研究」研究成果報告書 課題番号17730052(KAKEN:科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所))(https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-17730052/)を加工して作成 続きを見る
5.

論文

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日比野, 由利 ; Hibino, Yuri
出版情報: 平成18(2006)年度 科学研究費補助金 若手研究(B) 研究概要 = 2006 Research Project Summary.  2004 – 2006  pp.2p.-,  2016-04-21. 
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061047
概要: 金沢大学医薬保健研究域医学系<br />中絶を経験した女性のスピリチュアル・ウェル・ビーイングを測るために、26項目から成る質問項目群を作成した。海外では、80年代から、スピリチュアル・ウェル・ビーイングに関連する尺度の開発が行われてきたが 、中絶経験を始とした女性の身体性を考慮したものではなかった。作成した質問項目群を含む質問紙を、石川・山口・東京の産婦人科医院や保健所を通しておよそ30代までの生殖可能年齢にある女性に配布を依頼した。280票配布し、177票を回収した(63.2%)。1対象者の平均年齢(±SD)は30.29±60.5歳であり、レンジは15-43歳であった。177人のうち、中絶を過去に一度以上、経験した女性は、60人(33.9%)であった。また、過去に一度も妊娠経験がない女性54人(30.5%)および、出産を経験し、過去に中絶や流産の経験がない女性85人(48.0%)という比較対照カテゴリーを作成し、関連性を検討した。26項目の質問項目を探索的因子分析にかけた結果、プロマックス回転で5因子を抽出し、56.61%の分散を説明できた。各因子を「スピリチュアル・ペイン」(7項目、α=0.838),「生と死の連続性・女性性」(4項目、α=0.781),「内的自己統制」(6項目、α=0.760),「自己コントロールの喪失」、(5項目、α=0.694),「世界内自己」(4項目、α=0.647)と名づけた。過去の生殖との関わりでは、「スピリチュアル・ペイン」の因子得点が最も高いのは中絶経験者であり、「生と死の連続性・女性性」が最も高いのは出産経験者であり、「内的自己統制」が最も高いのは出産経験者であり、「自己コントロールの喪失」が最も高いのは中絶経験者であり、「世界内自己」が最も高いのは出産経験者であった。以上から、中絶経験者は、出産経験者や妊娠経験がない女性と比較して、本研究が作成した質問項目群のスピリチュアル・ウェル・ビーイングが低いことが推測された。<br />研究課題/領域番号:16710184, 研究期間(年度):2004 – 2006<br />出典:「生殖医療とジェンダー: 人工妊娠中絶後における女性のスピリチュアルケアを事例として」研究成果報告書 課題番号16710184(KAKEN:科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所))(https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-16710184/)を加工して作成 続きを見る