1.

論文

論文
西嶋, 義憲 ; Nishijima, Yoshinori
出版情報: 社会言語科学 = The Japanese journal of language in society.  21  pp.175-190,  2018.  社会言語科学会 = The Japanese Association of Sociolinguistic Sciences
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061323
概要: 金沢大学人間社会研究域経済学経営学系<br />異なる言語間の対応する言語表現を比較する場合,どのようにすればより客観的で妥当な比較が可能になるのかを考察する.従来,言語間の比較の際,とくに認知言語学分野では翻訳を利用する研究が多く見られた .しかしながら,翻訳を用いた比較は比較可能性という観点から問題がないわけではない.その問題点を確認し,それとは異なる新たな比較方法を提案し,それによる成果を紹介する.<br />The aim of this study is to consider the possibility of a more objective comparison of equivalent expressions of two languages. In comparing linguistic expressions of two languages, especially in cognitive linguistics, translations have been often used. However, comparisons using translations can be problematic. In this study, problems of translation-based comparison are discussed and a new method for a more objective linguistic comparison of two languages is proposed. Some results of the studies based on this method are also described as case studies. 続きを見る
2.

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山本, 吉次
出版情報: 高校教育研究.  pp.1-15,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061326
概要: 本校は2014年度に文部科学省SGH校に指定され,2019年度は引き続きWWL(ワ ールド・ワイド ・ ラーニング)コンソ ー シアム構築支援事業拠点校に指定された。本稿では, SGH5年間の取組と成果・課題, WWL拠点校としての構想. これらを推進するために構築してきたカリキュラム・マネジメントについて述べる。これらは本校の学校目標「地球サイズの教育」を達成するための実践であると同時に, 2022年度実施 の新学習指導要領を先取りするものであり, 何よりもSoceity5.0に向けての人間力育成という現代的課題に応えるものである。 続きを見る
3.

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岡, かなえ
出版情報: 高校教育研究.  pp.17-22,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061327
概要: 本校は,文部科学省2 0 1 4年度「スーパーグローバルハイスクール(S GH)」事業で研究開発校に指定され,「北陸からイノベーションで世界を変えるグローバル・リーダーの育成」という構想での5年間の研究開発を行い,グローバル人材の育成に向け て地域課題研究,異文化研究,グローバル提案,グローバル・キャリアパスという一貰した課題研究カリキュラムを実践することにより,生徒の資質·能力向上に努め,一定の成果を挙げるに至った。そして今年度(2 0 1 9年度)より,新たに文部科学省WWL (ワールド・ワイド・ラーニング)コンソーシアム構築支援事業における拠点校に指定され,「持続可能な世界を実現し, Society5.0を牽引するグローバル・リーダーの育成」という構想で研究開発を行っている。この構想においては, 金沢大学が核となり,北陸圏域における高校生へ高度な学びを展開するものとなっている。今回は,この構想のプログラムにある地域課題研究の内容が国語科の授業とどのようにつながることが可能であるか,実践した内容を示すと共に,また,地域課題研究の目的の一つでもある「地方創生」の内容を国語科の授業の中でどのように行うことが可能であるかについて,地域経済分析システムRESASを用いた授業を提案する。 続きを見る
4.

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室谷, 洋樹
出版情報: 高校教育研究.  pp.23-31,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061328
概要: 平成30年告示学習指導要領では地理歴史科の科目が再編され, 新たに「地理総合」が加えられた。地理総合では, 主題的に学習内容を探究しつつ, その過程で地屈やGISを活用し, 地理的な観点やグローパルとローカルな視点から持続可能な社会を構想す ることが求められる。本稿では. 地理総合における指導計画としてのカリキュラムの在り方を模索し, その内容を踏まえたうえで地理総合が抱える課題を教育社会学的な見地から指摘し, 今後の地理教育の在り方に対して示唆を与えることを目的とする。 続きを見る
5.

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川谷内, 哲二 ; 真木, 啓生
出版情報: 高校教育研究.  pp.33-48,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061329
概要: A-lympiadは現実世界のオープン・エンドな問題解決に協働で取り組み,レポートを作成するコンテストである。その予選問題を教材として授業を行った。問題文が英文であるため,数学科教員と英語科教貝が協同で取り組み,問題の解決からグループ発表ま で7時問をかけて実践した。生徒の活動の様子を観察し,作成したレポートとスライドをもとに行われたグループ発表を評価した。アンケート調査の結果から,現実社会の問題解決であるため,解き慣れていないこともあって手こずっていたが,興味を持って取り組むことができたこと,グループ間の相互作用が期待できることがわかった。 続きを見る
6.

論文

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北山, 智沙子 ; 渡會, 兼也
出版情報: 高校教育研究.  pp.49-55,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061330
概要: 我々はビー玉スターリングエンジンのビー玉の個数とエンジンの動作時間の関係を調べた。ビー玉の個数を変え, エンジンが作動している間のピストンとビー玉の位相変化と温度変化を測定し,シュミット理論を用いて解析した。その結果,ビー玉が5個のときは, 4個や6個の時と比べて図示仕事が安定して維持できていることがわかった。この結果は.長時間継続するビー至スターリングエンジン設計に役立つかもしれない。 続きを見る
7.

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真木, 啓生 ; 山本, 潤平
出版情報: 高校教育研究.  pp.57-83,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061331
概要: 本校70回生の担任団を務めた英語科の真木と体育科の山本は,教科教育を通して自律した学習者を育成するために, それぞれ「反転授業」と「ボトムアップ」という手法を導入して授業実践を行った。本稿では,反転授業とポトムアップそれぞれの概要を実践者ど うしの対談形式でまとめる。その中で,同じ70回生の担任という立場から, 自分たちの指導をふりかえり, 今後の展望についてまとめる。 続きを見る
8.

論文

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川崎, 繁次
出版情報: 高校教育研究.  pp.85-108,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061332
概要: 本校では生活実態調査を平成15年度から3 年間続けて実施し.その後平成22年度からは3 年間に1 回の実施を行っており本年度が実施の年にあたる。質問項目は前回と同じ項目を選び実施した。
9.

論文

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宮崎, 嵩啓
出版情報: 高校教育研究.  pp.109-118,  2020-03.  金沢大学附属高等学校
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061333
概要: 本稿の課題は, 金沢大学附属高校の1 年生(73 回生)が今年度「総合的な探究の時間」に取り組んだ「地域活性化プロジェクト」を取り上げ, 地域に軸足を置いた学校教育の可能性について考えることである。本稿では特に, 本校が立地する平和町を舞台 に, 地域の課題解決に取り組んだ「平和町プロジェクト」に焦点をあて, プロジェクトがどのような理念で誕生し, どんな実践を積み重ねてきたか, 明らかにする。 続きを見る
10.

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稲角, 光恵 ; INAZUMI, Mitsue
出版情報: 金沢法学 = Kanazawa law review.  63  pp.13-39,  2021-03-31.  金沢大学人間社会研究域法学系 — KANAZAWA DAIGAKU NINGENSHAKAIKENKYUIKI HOGAKUKEI — The Faculty of Law, Institute of Human and Social Sciences, University of Kanazawa
URL: http://hdl.handle.net/2297/00061463